インプラントの意味と費用について。第三の歯としてのインプラントに関する情報を掲載しています。

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インプラント医療訴訟



インプラントとは、歯を失った患者に対して行う治療法で、チタンなどの金属やアパタイト(リン酸カルシウム)などの合成材料でつくられた歯根を、あごの骨に穴を開けて植え込み、接着後、上部構造とよばれる歯冠部をその歯根にかぶせるものをいいます。

インプラント手術は1991年にはじめて国内で実施された非常に新しい治療法であり、歯を失った患者さんに希望をあたえる画期的な手術でした。

ただ、インプラント手術は、最先端の医療機器と高度な技術が必要とされることから、失敗例も少なからず存在し、また、手術自体が成功したとしても手術後に経過の思わしくないという場合もあります。

そのため、手術を行う医師は、こうしたインプラント手術のリスクについて、事前に十分に説明をし、患者の同意を得なければなりません。



しかし、こうした説明を怠り、医師の独断的な施術による医療トラブルは、ここ数年あとをたちません。

インプラント手術が患者にとって「夢の永久歯」を手に入れる唯一の方法であることもこうした現状に拍車をかけているという実情もあります。

インプラントを実施する歯科医師は、インプラント手術を強く希望する患者に対し、インプラント手術をなすことがその患者にとって本当に有効・適切であるのか、また、インプラント手術を実施するとしても、どの方法のインプラントを用いるのか等について、慎重に判断し、説明をしなければなりません。

特に、インプラント手術のリスクについて、患者の同意を得なければ、患者の意思決定に基づく手術とはいえないことに注意が必要です。

実際に東京地裁で争われたインプラント医療訴訟においても、裁判所は「臨床医としては、…患者に対し骨膜下インプラントの危険性をも理解させたうえで慎重にこれを行うことが望ましく、安易に骨膜下インプラントを施術すべきではないことがそれぞれ認められる。」として医師のリスクを含めた説明義務について認定しています。



インプラントをめぐるトラブルの主な争点は、歯科医がこれら注意義務を十分に尽くしていたか否かという点にあります。

もっとも、インプラント手術のような医療訴訟においては、患者が医者を訴えたとしても訴訟において、歯科医師の善管注意義務違反を立証することは非常に困難です。

なぜなら、立証のために必要なカルテなどの資料はすべて病院側にあり、患者側はこれを入手することが難しいからです。

もちろん、この点については患者の立証の困難性を救済する措置が民事訴訟法に規定されてはいますが、やはり患者側が勝訴するのは困難が伴うといわざるを得ません。信頼できる医師を選ぶ目が重要といえるでしょう。


この記事の大部分は
「記事も積もれば学となる!」
http://kiji.in/
より引用したものです。
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